こんにちは、Akitoです。
医療保険には、多くの人が加入しています。
特に30代以降では、7割以上の人が何らかの医療保険に入っていると言われています。
「もし自分が入院したら…」「手術になったらお金が足りないかも…」
そんな漠然とした不安から医療保険に加入している人も多いでしょう。
でも、もしかすると 深く考えずに“なんとなく不安だから入っている” 人も少なくないかもしれません。
この記事では、公的制度や現実的な医療費の観点から、医療保険の必要性について一緒に考えていきたいと思います。
え、でも、もし病気になったらって考えると怖くない？
確かに不安だよね。でも実は、医療保険が本当に必要なケースは非常に限定的なんだよ。
日本の公的医療保険は安心。自己負担は原則3割だけ
日本には国民皆保険制度があり、誰もが医療保険に加入しています。
そのため、病院でかかる費用は 原則3割負担 で済みます。
しかも、年齢が上がり病気やケガのリスクが増える70歳以降は、自己負担額がさらに軽減される仕組みになっています。
「でも、入院や手術になったら、さすがに3割でも大きな金額になるのでは…」
と心配になる方もいるかもしれません。
確かに短期間でまとまった費用がかかることはありますが、心配しすぎる必要はありません。
なぜなら日本には高額療養費制度という、自己負担額を抑えることのできる制度があるからです。
高額療養費制度とは？医療費の自己負担を上限まで抑える方法
医療費の自己負担が大きくなりそうなときに頼りになるのが高額療養費制度です。
この制度では、1か月にかかる医療費の自己負担が、あらかじめ決められた上限額までに抑えられます。
例えば、年収400万円程度の方であれば、1か月の自己負担はおよそ 8〜9万円 で済むケースが多いです。
つまり、公的医療保険＋少額の貯金 があれば、ほとんどの医療費は十分に賄えるということです。
入院や手術が必要になったときも、極端に家計が圧迫される心配は少ないのです。
僕、保険の営業の人に“治療費が数百万かかる”って言われたことあるけど、高額療養費制度でこんなに安くなるんだね。
じゃあ、なんで数百万かかるって言われてたの？保険の人に嘘つかれてたの？
嘘じゃないよ。高額療養費制度でカバーしきれない 先進医療 や 自由診療 だと費用が高額になることがあるんだ。でも、これらが必要になるケースは稀なんだ。
先進医療特約は必要？ほとんど不要な理由と加入前のチェックポイント
「先進医療特約があるから医療保険は必須」と聞くことがあります。
でも、実際に必要になる人は ごくわずか です。
先進医療とは、厚生労働省が定めた高度な医療技術で、公的保険の対象とすべきか有効性・安全性を評価している段階の治療のことです。
簡単に言うと、まだ検証が必要な段階の治療ということになります。
実際には、十分な有効性・安全性が確認された治療は公的保険の対象となる場合が多く、日常的な病気やケガでは、公的保険と高額療養費制度だけで十分な治療が受けられます。
自分の病気にどうしても必要な先進医療が“たまたま存在した”という状況はほとんど起こらないし、公的保険適用の範囲内で十分な治療が受けられるケースがほとんどなんだ。
『先進医療が受けられたら助かったのに…』というケースは本当に稀だよ。
必要な気がしてたけど、そう聞くと先進医療特約を理由に民間医療保険に入る必要はあまりなさそうだね。
入院費用の自己負担は思ったより少ない。医療保険に頼らなくても大丈夫
治療費は公的医療保険でカバーされますが、入院になるとそれ以外の費用もかかります。
たとえば次のようなものです。
- 差額ベッド代（個室の場合のみ）
- 入院中の食事代
- 通院のための交通費や日用品費、家族の付き添い費用など
民間医療保険の入院給付金や差額ベッド代特約などは、これらの費用をカバーすることができます。
しかし近年は医療の進歩や国の政策もあり、入院期間は年々短期化 しています。
一般病床の平均入院期間は 約16.5日、長期入院でも数か月程度が多いのが実情です。
たとえば、1人部屋（1日8,500円）に30日間入院した場合、
8,500円 × 30日 = 255,000円
が差額ベッド代として自己負担になります。
さらに、高額療養費制度を利用したあとの自己負担額（約10万円）やその他の費用を含めても、一か月の入院なら合計で40万円前後 に収まるケースが多いでしょう。
公益財団法人 生命保険文化センターの調査によると1回の入院時にかかる平均自己負担額は20万程度という調査結果もあります。
そもそも 大部屋（多床室）を選べば差額ベッド代はかかりません。
この場合、必要な金額はさらに少なくなります。
20万とか40万とかなら、毎月ちょっとずつ貯金してれば意外とすぐたまりそうだね。
そうだね。しかも大部屋なら差額ベッド代は原則かからないよ。これを理由に“医療保険は必須”って考えるのは、やっぱり少し無理があるよ。
長期入院でも収入ゼロにはならない。傷病手当金と失業手当の活用
入院や療養が長期化すると、「働けない期間の収入が心配」という声もあります。
しかし、この部分についても公的制度がしっかり用意されています。
まず、会社員や公務員であれば傷病手当金が利用できます。
これは、病気やケガで働けなくなった場合に「給与の約3分の2」を最長1年6か月受け取れる制度です。
つまり、長期で働けない状態が続いたとしても、
「収入がすぐにゼロになるわけではない」仕組みが整っているのです。
さらに、会社によって異なりますが、半年を超える長期休職となると職場を退職扱いになってしまう可能性があります。
退職となると、病気回復後にすぐに仕事を探さなければならず、厳しい状況に陥ると心配するかもしれませんが、
そんな場合でも、医師の診断書などにより 病気・ケガが理由の退職 と認められれば、ハローワークで 特定理由離職者（または病気による正当な理由のある離職） として扱われることがあり、この場合、失業手当を受給できるケースが一般的です。
長期入院などで退職してしまったとしても、回復後は失業手当がもらえるため焦って仕事を見つけなくても大丈夫という仕組みが整っているのです。
一方、民間の医療保険に加入していたとしても、給付日数には上限があります。
保険商品によって異なりますが、一般的には60日や120日等の上限が設けられていることが多く、これを超える長期入院には対応しきれません。
つまり、民間の医療保険では“長期入院に対する収入保障” の代わりにはならないのです。
傷病手当に失業保険、日本の公的制度ってすっごく充実してるんだね～。
その通り。どのみち医療保険に入っていても長期入院は保障されないんだ。公的制度を知って、貯蓄で備える方が現実的なんだよ。
高額療養費制度で立て替え不要。限度額適用認定証の活用法
高額療養費制度について、「一度全額を支払ってから払い戻される」と聞き、「まとまったお金がないと受診できないのでは」と不安に思う人もいますが、限度額適用認定証を使えば、窓口での支払いを最初から自己負担限度額まで抑えられます。
さらに、マイナンバーカードを健康保険証として利用している「マイナ保険証」を使えば、オンライン資格確認に対応している医療機関では、限度額適用認定証が自動で適用になるケースが多いです。
例えば、自己負担限度額が8万円の人が月30万円の医療費がかかった場合でも、認定証やマイナ保険証を提示すれば、窓口負担は最初から8万円で済みます。
つまり、「お金が用意できないと治療できない」という事態は、実際にはほとんど起こらない仕組みになっているのです。
マイナ保険証がなくても、事前に保険証の運営元に申請すれば限度額適用認定証を受け取れるよ。
でもマイナ保険証があると事前申請不要なんだね。すごく便利になったね。
自営業者は注意。「医療保険」より「就業不能保険」を検討する価値あり
ここまで公的制度の手厚さを説明してきましたが、すべての人に同じように安心とは限りません。
特に注意したいのが、自営業者（フリーランス・個人事業主）のケースです。
会社員や公務員には、長期間働けなくなったときに収入を補う傷病手当金がありますが、国民健康保険にはこの制度が原則ありません。
そのため、長期入院や療養で働けなくなった場合、自営業者は「収入が止まるリスク」を自力で補う必要があります。
そこで、収入が途絶えるリスクに備える手段として有力なのが、就業不能保険です。
これは、病気やケガで働けなくなったとき、設定した期間（例：65歳・70歳まで）にわたって生活費を補償する保険です。
自営業者にとっては医療費の心配よりも、長期的な収入確保こそが優先的に備えるべきポイントであり、就業不能保険はその現実的な対策と言えるでしょう。
たしかに、自営業だと休んだ分だけ収入が減っちゃうもんね…！
そうそう。医療費は高額療養費でなんとかなるけど、収入の途切れは別問題。自営業の人は医療保険じゃなくて“就業不能保険”を検討しておくと安心だよ。
まとめ：必要なのは高額保険料ではなく、制度理解と生活防衛資金
医療保険の情報は不安をあおられやすく、「入っておかないと危ない気がする…」と感じがちです。
でも実は、日本の公的制度はあなたが思う以上に強力で、医療費の“最悪のパターン”にも対応できる仕組みが整っています。
- 高額療養費制度により医療費の自己負担には上限がある
- 限度額適用認定証で立て替えも回避できる
- 傷病手当金により収入ゼロのリスクも軽減できる
- 大部屋を選べば差額ベッド代もかからない
必要なのは「高い保険料」ではなく、「制度を知ること」と「少しの貯蓄」です。
まずは、入院1か月分を目標に、医療費を確保しましょう。
貯蓄が十分でない間は、医療保険に加入するという判断であれば、一定の妥当性はあります。
自営業者など傷病手当金が対象外の場合もありますが、その場合でも備えるべきなのは医療保険ではなく “就業不能保険” です。
過剰に不安を抱え、不要な保険に加入して保険貧乏になる人は少なくありません。
制度を理解し、病気やケガに備えて入院一か月分の貯蓄を作ることから始めましょう。
本ブログでは、不要な保険などに関する記事をほかにも掲載しています。ぜひ他の記事もご覧ください。
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